NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号) [6] FRBR、FRAD およびFRSAD の三つの概念モデルを整理統合したもので、2016 年2 月から5 月にかけて、案がワ ールドワイドレビューに付されました。2017 年1 月現在、まだ確定版は公開されていません。本誌2016 年4 号 （通号39 号）の以下の記事も参照。 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_10225466_po_2016_4.pdf?contentNo=1#page=13, (参照 2017- 01-27). [7] 2015 年4 号（通号35 号）の以下の記事も参照。 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_9579118_po_2015_4.pdf?contentNo=1#page=2, (参照 2017-01- 27). -30-
NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号) コラム：一生ケンメイ！（2）世界とつながる件名標目表へ―LCSH とのリンク 国立国会図書館で「一生懸命」作っている「件名」にまつわるトピックをご紹介するコラム、第2 回は、国立 国会図書館件名標目表（NDLSH）と米国議会図書館件名標目表（Library of Congress Subject Headings、以下 「LCSH」といいます）とのリンクについて取り上げたいと思います。 当館では、NDLSH をよりさまざまな用途で使っていただけるように、NDLSH とLCSH のリンクを拡充していま す。件名を新設する際に、対応するLCSH があればリンクを行っているほか、既存件名についても、LCSH とのリ ンクを順次進めています[1]。 LCSH は、その名のとおり、もともとは米国議会図書館（LC）のために作られた件名標目表です。現在では、 非英語圏を含む多くの国立図書館が使用しており、事実上世界標準の件名標目表となっています[2]。 以前は冊子体の件名標目表が発行されていましたが、2014 年以降はPDF 形式でのオンライン公開となりまし た[3]。最新のPDF 版は2016 年1 月に公開された第38 版です[4]。 当館では、平成16 年度のNDLSH 改訂を機に、当館が作成した件名標目に対応するLCSH とのリンクを開始しま した[5]。 NDLSH とLCSH とのリンクは、Web NDL Authorities（国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス）で確認 することができます。図1 は、標目が「議会図書館」である件名の詳細表示画面です。 図1 Web NDL Authorities の件名「議会図書館」の詳細表示画面 -31-
NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号) 「別名（を見よ参照）」の“Legislative libraries”がLCSH の標目形を表しています。「関連リンク」の “sh2004000780”はLibrary of Congress Authorities（LC 典拠）におけるID を表しており、このリンクをク リックすることで、LC のウェブサイトで“Legislative libraries”の件名典拠を閲覧することができます（図 2 参照）。 図2 LC の件名“Legislative libraries”の詳細表示画面 LCSH は、“French language”など一部の件名に対して、フランス国立図書館（BnF）のRAMEAU などの他国の件 名標目表とのリンクを行っています。これらのリンクは、各件名の詳細表示画面で確認することができます。ま た、NDLSH の「フランス語」からもLCSH の“French language”にリンクしているため、LCSH を介し、RAMEAU の “Français (langue)”までつながることができます（2017 年3 月22 日現在）。このように、NDLSH とLCSH との リンクは、単に日米の件名標目表を関連づけるだけではなく、LCSH を通じて世界のさまざまな件名とのつながり も広げているのです。 最近NDLSH がリンクを行ったLCSH の例として、“Sankin kōtai”、“Maneki neko (Talisman)”、“Sumo referees”などがあります。それぞれ「参勤交代」、「招き猫」、「行司」とリンクしており、このような日本固有の 物や概念についてもLCSH があることを意外に思われるかもしれません。われわれも、LCSH のカバーする分野の 広さに日々驚かされるとともに、件名の新設やリンクの拡充を着実に行うことで、NDLSH をいっそう充実させると いう使命を実感しています。 LCSH はNDLSH と同様に事前結合方式[6]をとっており、細目付きの件名が数多く存在します。中には、NDLSH で は主標目となっていても、LCSH では細目付き件名となっているものもあります。たとえば、「家族心理学」はLCSH では“Families--Psychological aspects”、「農業経済」はLCSH では“Agriculture--Economic aspects”という 形になっています[7]。 -32-
NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号) “Japan--History--Hōgen and Heiji Insurrections, 1156-1159”というLCSH に対応するNDLSH は、「保元の 乱 (1156)」と「平治の乱 (1159)」の二つがあります。このように、LCSH とNDLSH は必ずしも一対一の関係で対 応してはいません。 そしてもちろん、すべてのNDLSH に対して、必ずしも対応するLCSH が存在するわけではありません。 当館では、NDLSH を新設する際、対応するLCSH が確認できなかった場合には、その旨を注記しています。図3 は「身体知」の例です。 図3 対応するLCSH が確認できなかったNDLSH の例（「身体知」） このように、LCSH の有無を確認した日付（図3 の「20160902」）を記入した上で注記しています。NDLSH の新設 時点では存在していなかったLCSH がのちに新設されることもあり、そのような事例が発見された時は注記を削除 した上でLCSH へのリンクを追加します。最近では、NDLSH「ナノバイオテクノロジー」とLCSH“Nanobiotechnology” との間でこのリンクの追加作業を行いました。 Web NDL Authorities を普段お使いであっても、LCSH へのリンクについては気に留めたことがなかったという 方も多いかもしれません。前述のとおり、NDLSH とLCSH とのリンクは、日米のみならずさらに世界各国の件名標 目表とつながる可能性を秘めています。そして、当館が作成する件名典拠を世界とつなげ、ひいては資料へのア クセスの可能性を広げるための鍵となる役割を担っています[8]。 Web NDL Authorities でNDLSH に対応する分類記号や上位語・下位語・関連語などを調べることがあったら、少 し手を伸ばしてLCSH へのリンクをクリックしてみてはいかがでしょうか。 西川 久司 （にしかわ ひさし 国内資料課） [1] 件名の新設については、本誌2016 年1 号（通号36 号）のコラムでも紹介しています。 境野由美子. コラム：一生ケンメイ！（1）主題細目「復興」「被災者支援」. http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_9910646_po_2016_1.pdf?contentNo=1#page=28, (参照2017-01- 24). また、件名新設の具体的な手順を、本誌2009 年3 号（通号10 号）で詳しく紹介しています。 大柴忠彦. コラム：書誌データ探検 件名（2）NDLSH メイキング ―件名標目新設の現場. http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507136_po_2009_3.pdf?contentNo=1#page=19, (参照2017-01- 24). -33-
NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号) [2] 鹿島みづき. 主題アクセスとメタデータ記述のためのLCSH 入門. 樹村房, 2013.2, p.3. [3] “米国議会図書館（LC）、LCSH、LCC と関連マニュアルをPDF で公開”. カレントアウェアネス-R. Posted 2014 年6 月12 日. http://current.ndl.go.jp/node/26335, (参照2017-01-24). [4] 2017 年1 月24 日現在。なお、LCSH の新設・更新は随時行われており、LC のウェブサイト上で毎月リスト として公開されています。 Library of Congress. “Library of Congress Subject Headings (LCSH) Approved Lists”. https://www.loc.gov/aba/cataloging/subject/weeklylists/, (参照2017-01-24). [5] 国立国会図書館. “国立国会図書館件名標目表の改訂について”. http://www.ndl.go.jp/jp/data/catstandards/classification_subject/ndlsh.html, (参照2017-01-24). [6] 事前結合方式については、脚注[1]のコラムで紹介したほか、本誌2009 年4 号（通号 11 号）で詳しく解説 しています。 大柴忠彦. コラム：書誌データ探検 件名（3）事前結合方式—件名標目の可能性の中心. http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_3507137_po_2009_4.pdf?contentNo=1#page=14, (参照2017-01- 24). [7] なお、「フランス--歴史--中世」（LCSH“France--History--Medieval period, 987-1515”とリンク）など一 部の例外を除いて、NDLSH が細目付きの場合はLCSH とのリンクを行っていません。 [8] 当館が作成する典拠データおよびWeb NDL Authorities の役割の一つである「つなげる」については、以下 の記事で紹介しています。 木下竜馬. What's 書誌調整ふたたび 第4 回 典拠は大切―Web NDL Authorities を使ってみよう！―（後編）. 国立国会図書館月報. 2016.1, (657), p.14-16. http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_9578225_po_geppo1601.pdf?contentNo=1#page=16, (参照2017- 01-24). -34-
NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号)
おしらせ：平成28 年度書誌調整連絡会議を開催しました
国立国会図書館では、国内の書誌調整に関する情報共有と意見交換により、書誌データの作成および提供の充 実と発展に資するため、毎年「書誌調整連絡会議」を開催しています。今回の平成28 年度会議は、2017 年3 月 16 日に「利用者志向の図書館目録を目指して：新しい『日本目録規則』とFRBR」をテーマとして開催し、研究 者や、図書館、書誌データ作成機関等所属の実務者13 名と、当館職員が出席しました。また、今回は広く公開 し、図書館関係者の方々等約50 名が傍聴しました。 最初に、日本図書館協会目録委員会委員長で帝塚山学院大学教授の渡邊隆弘氏から新しい『日本目録規則』の 意義とFRBR モデルへの対応について発表をいただいた後、筑波大学准教授の高久雅生氏、天理大学教授の山中 秀夫氏および昭和音楽大学短期大学部准教授の金井喜一郎氏から、FRBR に対応した目録規則の意義および国内 での適用を進める上での課題等についての発表をいただきました。続いて、当館から新しい『日本目録規則』の 内容についての説明を行いました。その後、出席者による意見交換が行われ、FRBR 化による目録データの構造 化・精緻化と、精緻なデータ作成に伴う作業上の負荷とのバランス、和古書等の日本特有の資料群への配慮、 FRBR における「関連」の重要性の確認と新しい『日本目録規則』への反映、等が議論されました。
会議の概要と資料については、後日、当館ホームページの「書誌調整連絡会議」のページに掲載します。ま た、最新の条文案は、「新しい『日本目録規則』（新NCR）」のページに掲載しています。
（収集・書誌調整課）
-35-
NDL 書誌情報ニュースレター2017 年1 号 (通号40 号) 掲載情報紹介 2016 年12 月22 日～2017 年3 月27 日に、国立国会図書館ホームページに掲載した書誌情報に関するコンテン ツをご紹介します。 ・「過去に作成した書誌データに関する情報」のページを新設しました。 （掲載日：3 月17 日） ・雑誌記事索引採録誌一覧を更新しました。 （掲載日：3 月3 日） ・「What's 書誌調整」のページを更新しました。 （掲載日：2 月17 日） ・平成28 年度書誌調整連絡会議の傍聴希望者の募集を開始しました。 （掲載日：2 月15 日） ・「新しい『日本目録規則』（新NCR）」のページを更新しました。 （掲載日：2 月13 日） ・「国立国会図書館書誌データ対応システム一覧」を更新しました。 （掲載日：2 月13 日） ・「新しい『日本目録規則』（新NCR）」のページを更新しました。 （掲載日：2 月3 日） ・日本十進分類法（NDC）新訂10 版分類基準を公開しました。 （掲載日：1 月26 日） ・雑誌記事索引採録誌一覧を更新しました。 （掲載日：1 月17 日） ・「JAPAN/MARC MARC21 フォーマットマニュアル単行・逐次刊行資料編」と「JAPAN/MARC MARC21 フォーマッ トマニュアル典拠編」を更新しました。 （掲載日：1 月5 日） ・「目録に関する国際的な動向」のページを更新しました。 （掲載日：12 月27 日） ・文字種の取扱い基準（2012 年1 月以降）に基づく対応を行った文字一覧を更新しました。 （掲載日：12 月22 日） ・「新しい『日本目録規則』（新NCR）」のページを更新しました。 （掲載日：12 月22 日） -36-
NDL書誌情報ニュースレター2017年 1号 (通号 40号) NDL 書誌情報ニュースレター (年 4 回刊) 2017年 1 号 (通号 40号) 2017年 3 月 28日発行 編集 国立国会図書館収集書誌部 発行 国立国会図書館 〒100-8924 東京都千代田区永田町 1-10-1 E-mail: bib-news
(ニュースレター編集担当) @ndl.go.jp -37-