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つぎに回答の多かった「検索・操作のしやすさ」では、典拠データのカタカナ読みの表示の改善(ルビ表示を大きく表示)やMARC タグ形式での表示、細目の有無による絞り込み検索等、表示画面の改善や検索機能の拡張に関するご要望がありました。なお、前回の平成28 年度のアンケートでは、「検索・操作のしやすさ」、「データの内容の充実度」の順に回答が多くありましたが、今回は順番が逆転しました。

そのほか、当館の他のシステムとの連携強化を求めるご意見もありました。たとえば、現在、Web NDL Authorities の「著者名検索」および「件名検索」ボタンから、NDL サーチでの資料の検索が可能ですが、国立国会図書館オンラインについても同様に典拠データを用いた検索ができるようにしてほしい、といったご意見や、国立国会図書館デジタルコレクションの書誌情報に含まれる著者標目からWeb NDL Authorities にリンクしてほしい、といったご意見です。なお、当館が2018 年3 月に策定した「国立国会図書館書誌データ作成・提供計画2018-2020」(PDF: 386KB)(以下、「書誌計画2020」といいます。)では、電子情報を対象とした典拠データのリンクの実現を課題の一つに挙げています。将来的に国立国会図書館デジタルコレクションで作成する電子情報の書誌データと典拠データのリンクを実現する仕組みを構築することを目指しています。

【おわりに】

第3 回目となる今回のアンケートでは、前回に引き続き、図書館での業務や司書課程においてWeb NDL Authorities が利用されていることが分かり、図書館界を中心に、目録作業やレファレンス、調べものに役立つツールとして、Web NDL Authorities の利用が着実に浸透している様子が垣間見られました。前回と異なり、「データ内容の充実」が改善要望のトップとなり、データ件数の増加や生没年情報の追加といった典拠データの充実、典拠データによる資料検索を求める声がさらに多くなったのも、その表れかもしれません。

一方、せっかく便利なサービスなのにあまり知られていないのでもったいない、といったご意見もありました。本誌今号のおしらせにありますように、2019 年4 月からは当館が作成した典拠データを、どなたでも無償で利用できるようになり、さらに便利になります[5]。これまで当館では、Web NDL Authorities の認知度向上のため、図書館総合展等のイベントでの広報やチラシ[6]の配布等の広報活動を行ったほか、本誌で典拠データの利活用事例の紹介や件名典拠の作成作業についてご紹介してきましたが[7]、より一層、多くの方にWeb NDL Authorities の用途や典拠データの活用方法を知っていただき、幅広く典拠データをご利用いただけるよう、今後も広報活動に取り組んでいきたいと思います。

また、アンケートでいただいた回答は、機能やサービスの改善につなげていきます。

「検索・操作のしやすさ」についての改善要望が多かった前回のアンケート結果を受け、表示機能の改善[8]や SPARQL 1.1 に対応したエンドポイント(試行版)の公開[9]を行いました。今回のアンケートでも、順番が逆転したとはいえ、引き続き多くのご意見が寄せられたので、今後さらなる改善に向けて検討をすすめてまいります。

今回、最も要望が多かった典拠データの充実については、これまでも「国立国会図書館の書誌データ作成・提

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供の新展開(2013)」(PDF: 594KB)(以下「新展開2013」といいます)のもと、様々な取組みを行ってきました。「新展開2013」を引き継いだ「書誌計画2020」においても、書誌データ提供の強化のための取組みとして、「新しい日本目録規則への対応」とともに、「典拠コントロールの拡大」を掲げています。当館では、2021 年1 月からの『日本目録規則2018 年版』(NCR2018)の適用開始を目指しています。NCR2018 はデータ間のリンクの要となる典拠データの機能を重視しており、当館での適用においても、典拠コントロールの拡大に向けた取組みを行っていく予定です[10]。

最後になりますが、アンケートにご回答くださった皆さまにお礼申し上げます。今後も、Web NDL Authorities の改善に努め、より充実した典拠データの提供に取り組んでまいります。

(収集・書誌調整課)

[1] 調査は、ウェブアンケート入力フォームからの回答方法を用いました。同様の方法で実施した過去2 回のアンケート結果は以下のページをご覧ください。・平成28 年度収集・書誌調整課. 平成28 年度遠隔利用者アンケート結果について―Web NDL Authorities. NDL 書誌情報ニュースレター. 2017 年1 号(通号40 号),
http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_10311254_po_2017_1.pdf?contentNo=1#page=22, (参照 2019- 01-07). ・平成26 年度収集・書誌調整課. 平成26 年度遠隔利用者アンケート結果について―Web NDL Authorities. NDL 書誌情報ニュースレター. 2015 年1 号(通号32 号), http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_9103524_po_2015_1.pdf?contentNo=1#page=10, (参照 2019-01- 07). [2] Web NDL Authorities の概要や使い方については、以下のページをご覧ください。・Web NDL Authorities について http://id.ndl.go.jp/information/about/, (参照 2019-01-07). ・本誌2014 年1 号(通号28 号)の「コラム:書誌データ利活用(3)―Web NDL Authorities(国立国会図書館典拠データ検索・提供サービス)」 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_8436034_po_2014_1.pdf?contentNo=1#page=12, (参照 2019-01- 07). [3] それぞれのボタンから検索できる典拠データは、次のとおりです。・著者名検索:個人名、団体名、地名・件名検索:個人名、家族名、団体名、地名、統一タイトル、普通件名 [4] Wikipedia では、表題が異なるが、同じ事物を表す記事を統合したり、表題が似ている記事を区別したりするために、典拠管理テンプレートを用い、記事に一貫した識別子を付与しています。識別子は図書館などが管理している典拠ファイルに対応しており、Web NDL Authorities もその中に含まれます。典拠管理テンプレート

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は、特に人物記事に対し使われることが多く、ページ下部に典拠管理の識別子で紐づけされた典拠レコードへの外部リンクが表示されています。 “Help:典拠管理“. Wikipedia. https://ja.wikipedia.org/wiki/Help:典拠管理, (参照 2019-01-25) [5] Web NDL Authorities の典拠データは、以下の方法で利用できます。・SPARQL・URI 等による機械的連携 Web NDL Authorities の典拠データのURI の付与方法等の詳細は、以下のページをご覧ください。機能説明 http://id.ndl.go.jp/information/function/, (参照 2019-01-08). ・ダウンロード(個別、一括) 個別の典拠データについては、詳細情報画面から3 種類の形式(RDF/XML、RDF/Turtle、JSON-LD)でそれぞれ取得できます。典拠データのうち、国立国会図書館件名標目表(NDLSH)の収録範囲である、普通件名や細目、一部の固有名件名については、一括ダウンロードが可能です。一括ダウンロードの詳細は、以下のページをご覧ください。一括ダウンロード用ファイル http://id.ndl.go.jp/information/download/, (参照 2019-01-08). [6] 国立国会図書館. “使ってみよう!Web NDL Authorities.” https://www.ndl.go.jp/jp/data/data_service/ndla/ndla_pamphlet.pdf, (参照 2019-01-23). [7] 本誌2017 年2 号(通号41 号)では、Web NDL Authorities の人物および地名の典拠データを使った利活用事例をご紹介しています。 Linked Web NDL Authorities とGeoNames.jp―典拠データの利活用事例紹介. http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_10358974_po_2017_2.pdf?contentNo=1#page=2, (参照 2019-01- 07). また、件名の新設作業の舞台裏等、件名に関するトピックをご紹介する「コラム:一生ケンメイ!」を掲載しています。・本誌2016 年1 号(通号36 号)の「コラム:一生ケンメイ!(1)主題細目「復興」「被災者支援」」 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_9910646_po_2016_1.pdf?contentNo=1#page=28, (参照 2019-01- 08). ・本誌2017 年1 号(通号40 号)の「コラム:一生ケンメイ!(2)世界とつながる件名標目表へ―LCSH とのリンク」 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_10311254_po_2017_1.pdf?contentNo=1#page=32, (参照 2019- 01-08). ・本誌2018 年1 号(通号44 号)の「コラム:一生ケンメイ!(3)件名と件名のつながり―言葉の地図の作り方」 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_11051187_po_2018_1.pdf?contentNo=1#page=15, (参照 2019- 01-08). ・本誌2018 年4 号(通号47 号)の「コラム:一生ケンメイ!(4)のぞいてみよう!NDLSH 件名新設の舞台裏」 http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_11193726_po_2018_4.pdf?contentNo=1#page=19, (参照 2019- 01-08).

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[8] 検索結果一覧画面の結果表示件数(20 件、50 件、100 件)の選択機能を追加し、従来20 件までだった表示件数を最大100 件まで増やしました。また、国際的な利用に対応するため、検索結果一覧画面および詳細表示画面の表示項目に、標目のローマ字形を追加しました。 [9] SPARQL は、“SPARQL Protocol and RDF Query Language”の略で、RDF(Resource Description Framework) で記述されたデータの検索や操作を行うためのコンピュータ言語の一種です。SPARQL を用いたWeb NDL Authorities のデータの検索・取得方法については、以下のページをご覧ください。 SPARQL について http://id.ndl.go.jp/information/sparql/, (参照 2019-01-18). Web NDL Authorities のSPARQL の詳細は以下の仕様書をご覧ください。Web NDL Authorities SPARQL API 仕様書 2018 年3 月31 日改訂 http://id.ndl.go.jp/information/wp-content/uploads/2018/05/api-spec.pdf, (参照 2019-01-08). SPARQL 1.1 に対応したエンドポイント(試行版)は以下です。また、2018 年9 月に「SPARQL 1.1(試行版)について」のページを公開しました。・SPARQL 1.1 に対応したエンドポイント(試行版) http://id.ndl.go.jp/auth/ndla/sparql ・SPARQL 1.1(試行版)について http://id.ndl.go.jp/information/sparql-11/, (参照 2019-01-08). [10] 典拠コントロール拡大の取組みとしては、前述の電子情報を対象とした典拠データのリンクの実現のほか、著作の典拠コントロールの実施、ジャンル形式用語の導入を挙げています。

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おしらせ:『日本目録規則2018 年版』が刊行され、PDF 版が公開されました

2018 年12 月25 日に『日本目録規則2018 年版』の冊子体が刊行され、2019 年1 月7 日にPDF 版が日本図書館協会目録委員会のホームページで公開されました[1][2]。

日本目録規則2018 年版(PDF 版。外部サイトへリンク)[3]

『日本目録規則2018 年版』は、日本図書館協会目録委員会と国立国会図書館収集書誌部の連携により、策定されました[4]。当館では、適用細則[5]の検討をすすめるとともに、日本図書館協会と協力して、『日本目録規則2018 年版』の適用を促進し、広く国内に普及させるための活動を行っていきます。

(収集・書誌調整課書誌調整係)

[1] これまでは、予備版(PDF ファイル)が公開されていました。収集・書誌調整課書誌調整係. おしらせ:「日本目録規則2018 年版予備版」が公開されました. NDL 書誌情報ニュースレター. 2018 年2 号(通号45 号), http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_11099813_po_2018_2.pdf?contentNo=1#page=11, (参照 2019- 02-05). [2] 『日本目録規則2018 年版』をやさしく解説した記事が『国立国会図書館月報』に掲載されています。小林久美子. What's 書誌調整ふたたび第12 回新しい『日本目録規則』(NCR2018 年版)の特徴. 国立国会図書館月報. 2018.11, (691), p.21-25, http://dl.ndl.go.jp/view/download/digidepo_11174776_po_geppo1811.pdf?contentNo=1#page=23, (参照 2018-11-07). [3] 冊子体販売については、以下の日本図書館協会のページをご覧ください。日本図書館協会. “日本目録規則 2018 年版”, http://www.jla.or.jp/publications/tabid/87/pdid/p11-0000000516/Default.aspx, (参照 2019-02-05). [4] 過去の検討経緯については、以下のページをご覧ください。国立国会図書館. “新しい『日本目録規則』(新NCR)”,

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http://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11043419/www.ndl.go.jp/jp/data/ncr/index.html, (参照 2019- 02-05). [5] 当館の書誌データ作成において、日本目録規則の規定をどのように適用するかを細かく定めたものです。現在採用している『日本目録規則1987 年版改訂3 版』の適用細則については、以下のページをご覧ください。国立国会図書館. “日本目録規則適用細則”, https://www.ndl.go.jp/jp/data/catstandards/ncr_regulations/index.html, (参照 2019-02-05).

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おしらせ:NDL 書誌データのオープン化など“耳寄りな情報”

国立国会図書館(NDL)では、書誌データをもっと自由に、便利に利活用していただけるよう、様々な取組みを始めています。最近の取組みからいくつかご紹介します。

NDL 書誌データをオープン化！

2019 年4 月から営利・非営利の目的を問わずに、NDL の書誌データを申請なしにどなたでも無償でご利用いただけます。対象は、NDL が作成した書誌データ(典拠データ、雑誌記事索引データを含む)および外部機関との契約の範囲で提供できる書誌データです（本文は含みません）。「書誌情報提供サービス」からリンクしている、各サービスのページで順次お知らせする予定です。

JAPAN/MARC 週次版をホームページに掲載！

2019 年4 月から、JAPAN/MARC(全国書誌機械可読版)および雑誌記事索引を週次でホームページに掲載します。このページに掲載される書誌データも、前出のNDL 書誌データのオープン化対象です。以下のページからご利用ください。  「全国書誌データ提供>NDL-Bib からの提供」のページ  「雑誌記事索引について」のページ

全国書誌データ利活用のためのページを公開！

2019 年1 月から、全国書誌データをもっと便利にご利用いただくためのページを新設・公開しました。全国書誌データについて知りたい、図書館システムで利用したい、便利な使い方を知りたい…というときは、まずはこのページをご覧ください。  「全国書誌データ利用のためのクイックガイド」のページ

全国書誌データの遠隔研修教材を掲載！

全国書誌データをご活用いただくために、NDL ホームページの「図書館員向け研修>遠隔研修教材」のページに遠隔研修教材を掲載しました。本誌46 号でご報告した「全国書誌データ・レファレンス協同データベース利活用研修会」[1]の全国書誌データの講義をもとにした構成となっています。また、NDL 公式YouTube チャンネルからもご視聴いただけます。

(本件に関するお問い合わせ先) 収集書誌部収集・書誌調整課書誌サービス係メールアドレス:[email protected]

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(収集・書誌調整課)

[1]研修会の内容については、「書誌データ利活用説明会ほか」のページをご覧ください。

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おしらせ:平成30 年度書誌調整連絡会議を開催しました

国立国会図書館は、2019 年2 月28 日に平成30 年度書誌調整連絡会議を開催しました。この会議は、国内の書誌調整に関する情報共有・意見交換により書誌データの作成及び提供の充実や発展に資することを目的として、毎年行われています。本年度は、「新しい目録作成の動向」をテーマに開催し、研究者や、図書館、書誌データ作成機関等所属の実務者10 名と、当館職員が出席しました。また、会議は一般に公開し、図書館関係者等および当館職員の約50 名が傍聴しました。最初に、日本図書館協会目録委員会委員長で帝塚山学院大学教授の渡邊隆弘氏から、2018 年12 月に刊行された『日本目録規則2018 年版』の完成に至るまでの論点や今後の課題等について発表がありました。続いて、当館から『日本目録規則2018 年版適用細則』について、現行運用からの変更点や公開スケジュール等に関する報告を行いました。これからの学術情報システム構築検討委員会委員で東北大学附属図書館情報管理課長の佐藤初美氏からは、NACSIS-CAT の再構築の主な変更点等について、発表がありました。その後、出席者による意見交換が行われ、『日本目録規則2018 年版』の適用と普及における課題について議論されました。また、今後の目録規則の維持・管理や典拠データの利活用に関して、図書館界における連携・協力の必要性が確認されました。

会議の概要と資料については、後日、当館ホームページの「書誌調整連絡会議」のページに掲載します。

(収集・書誌調整課)

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NDL 書誌情報ニュースレター(年 4 回刊) 2019年 1 号(通号 48号) 2019年 3月 27日発行編集・発行国立国会図書館収集書誌部〒100-8924 東京都千代田区永田町 1-10-1 E-mail: [email protected](ニュースレター編集担当)

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